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日本の35~39歳の年収、上位何%?

2022年の日本の35~39歳の雇用者と比べて、あなたの年収が上位何%に入るかを示します。

入力する値: 主な仕事からの税込年間収入。

下の表は総務省統計局「令和4年就業構造基本調査」第45表 男女、年齢、従業上の地位・雇用形態、所得(主な仕事からの年間収入・収益)、従業者規模別人口(雇用者)が公表した基準値です。

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公表されている基準値 · 2022
順位基準値
上位0.61%99.394パーセンタイル1,500万円
上位0.98%99.02パーセンタイル1,250万円
上位2.7%97.299パーセンタイル1,000万円
上位4%96.015パーセンタイル900万円
上位6.6%93.446パーセンタイル800万円
上位10.6%89.395パーセンタイル700万円
上位18.2%81.756パーセンタイル600万円
上位30.2%69.847パーセンタイル500万円
上位45.4%54.598パーセンタイル400万円
上位61.7%38.311パーセンタイル300万円
上位69.7%30.311パーセンタイル250万円
上位78.9%21.069パーセンタイル200万円
上位84.3%15.719パーセンタイル150万円
上位91.4%8.597パーセンタイル100万円
上位97.9%2.118パーセンタイル50万円

この値以上ならその順位に入ります。表にない値は計算機で確認できます。

年齢別に見る

ほかの指標

ほかの国

出典

出典: 「令和4年就業構造基本調査」(総務省統計局)第45表(https://www.e-stat.go.jp/)を加工して作成(年齢階級別の所得階級別雇用者数を累積比率に変換)

ライセンス: 公共データ利用規約(第1.0版)

出典ページ: 総務省統計局「令和4年就業構造基本調査」第45表 男女、年齢、従業上の地位・雇用形態、所得(主な仕事からの年間収入・収益)、従業者規模別人口(雇用者)

参考情報です。国によって統計の定義(個人・世帯、税込・課税所得、調査年)が異なるため、国どうしの順位をそのまま比べることはできません。出典機関が本サービスを推奨しているわけではありません。